2023年08月31日

博報堂の「生活者のサステナブル購買行動調査2023」(8月25日発表)によると、SDGsの認知率・知名率は昨年から少し上昇し、すべての年代で認知率5割、知名率8割を超えた。買い物の際の環境・社会意識度も微増ながら最高値となり、特にリユース品の売買など「サーキュラー(循環)」な購買行動が若年層を中心に徐々に広がりをみせた(調査期間:2023年2月27日~28日、調査対象:全国16~79歳の男女計5156人)。

 

▼SDGsについて「内容を知っている(よく知っている+ある程度は知っている)」を合わせた認知率は20~69歳で54・0%(前回50・5%)、「内容は知らないが名前を聞いたことがある」まで含めた知名率は81・9%(同80・8%)。SDGsは、報道、企業や政府・自治体の取り組みや情報発信、学校教育などによって急速に浸透し、国内におけるSDGs認知率はおおよそ上限に達したとの見方だ。年代別では10代(16~19歳)が最も高く、認知率77・6%、知名率91・2%。その他の年代でもSDGs理解が進んだ。

 

▼買い物の際に環境・社会に与える影響を意識しているか10点満点で聞いたところ20~69歳の平均値は4・98点。初回調査(2019年)の4・66点から年々高くなっている。中でも10代と20代が大きく上昇した。
「サステナブルな商品」についてのメージでは「自然な」(33・7%)がトップ、次いで「優しい」(24・7%)。自然環境の保護や、「地球環境に優しい」「人に優しい」などから連想されているもよう。続いて、「すべての人に関係がある」(20・9%)、「グローバルな」(20・2%)。SDGsでうたわれている「誰一人取り残さない」というメッセージや、SDGsが国際的な取り組みであることが意識されている。
「スーパーやコンビニでの買物にはエコバッグを持参する」(86・7%)、「ゴミの分別やリサイクルを行う」(85・3%)は微増。いずれも85%を超え、環境に配慮した生活行動として定着している。「使い捨てプラスチックごみを減らすようにしている」は65・0%だが、年代差が大きい。60~70代では7~8割が実施しているものの、30~50代は5割半ばだった。

 

▼10~20代は、社会問題に関し「授業や研修で学ぶ」ほか、「記事・投稿をSNSなどで共有」「政府や自治体などへの働きかけを行う」「自分から情報発信する」「自分の考え・意見をSNSなどで発信する」といった情報発信に関する項目も全体より10p前後高く、SNSを活用して発信することに慣れた若年層の特徴が表れている。
10~20代では「不要になったがまだ使えるものは人にあげたり売ったりする」「新品を買わずに中古品を買う」「新品を買わずに借りたりシェアしたりする」といった「サーキュラー」や「シェア」に関する行動が全体より10~20p高い。若年層はフリマアプリやネットオークションを活用してリユース品を売買する人が比較的多く、リユース品に抵抗がないことが影響しているようだ。

(印刷界2023年9月号から)

 

PAGE TOP