2015年04月21日

大日本印刷㈱(北島義俊社長、DNP)は、PSP㈱(八木裕子社長)と医療用画像管理システム(PACS:Picture Archiving and Communication Systems)事業で業務提携し、病院や診療所向けに画像解析による診断支援サービスなどの新たなサービスを共同で推進する。
DNPは、従来からライフサイエンス分野の研究開発・事業化を進めており、脳や眼球のMRI(Magnetic Resonance Imaging)画像などを利用した、病気の原因究明や治療および早期発見に結び付く画像解析技術の開発に取り組んでいる。PSPは、病院内のX線、CT(Computed Tomography)、MRIなどの画像診断装置で撮影した画像データを保管し、院内の各診療科で参照できるようにする画像管理システム(PACS)の製造・販売で、業界4位のシェアを保有している。今回の提携により、各種画像診断装置から得られる画像データを活用して、診療・治療の質的な向上を図る画像診断支援事業の強化を図る。

 

 

PSPのPACSおよびその周辺システムと、DNPが印刷・製版分野で培ってきた画像処理技術を組み合わせることにより、X線、CT、MRIなどで得た画像データを自動解析して、例えば乳癌等の発症に関する診断材料を提示するというような画像診断支援機能を新たに提供していくことを目指す。

 

 

また、地域医療では、医療の高度化や専門化に加えて、専門的な知識を持つ医師の不足などが課題となっている。その課題を解決するソリューションとして、DNPとPSPは、IT技術を利用し、地域の病院・診療所で撮影した画像を伝送して、遠隔地にいる専門の医療知識を持つ放射線診断医が診断して、結果レポートを返送する遠隔画像診断支援サービス事業も共同で推進していく。

 

 

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