2021年03月05日

キヤノンマーケティングジャパン㈱(本社・東京都港区、坂田正弘社長)をはじめとするキヤノンMJグループ7社は、地域の健康課題に即した取組や日本健康会議が進める健康増進の取組をもとに、とくに優良な健康経営を実践している大企業や中小企業などの法人を顕彰する制度「健康経営優良法人2021」に認定された。

同社は今回で5年連続の認定となる。

 

キヤノンMJグループでは、行動指針「健康第一主義」に基づいて、平成22年から中期計画である「健康管理3ヶ年計画」を策定するとともに、毎年作成する「キヤノンMJグループ安全衛生活動方針」に基づいて、健康課題である「がん」「生活習慣病」「メンタルヘルス」を中心に、戦略的・継続的な取り組みを行っている。

 

令和2年には新たに1ヶ所開設して全国のべ9ヶ所となった健康支援室に産業医・精神科医を配置するとともに、従業員約750人に1人の割合で保健師を配置し、管轄地区ごとにグループ全体の健康支援を行う体制をとっている。

また、自己健康管理力向上の推進と健康風土の醸成のため、個別および集団アプローチによる啓発活動によりいっそう取り組んでいる。

たとえばがん検診の受診促進を組織的に行い、高い受診率が定着している。

さらに、平成26年から、健診前に個人および職場ごとにテーマを決めて取り組む「ヘルシーアクション」、平成29年からは「ウォーキングイベント歩活」を展開し、職場全体で生活習慣改善に取り組む雰囲気が定着してきている。

そして令和2年からは、「ヘルシーアクションカード」を配布し、生活習慣改善への取り組みの可視化を行い、モチベーション維持、職場やお客様とのヘルスコミュニケーションにつなげている。

さらに、働く女性に関するヘルスリテラシーを上げ女性の活躍を後押しすることを目的として、グループの全女性社員向けWebセミナーを実施している。

 

企業-関連の記事

PAGE TOP