2020年05月27日

キヤノンマーケティングジャパン㈱(本社・東京都港区、坂田正弘社長)は、産業用3Dプリンター販売・保守事業に加え、3Dプリンターを活用した受託製造事業を5月27日から開始した。

同社が保有する3Dプリントネットワークで、需要に応じたオンデマンド生産を代行し、世界中で猛威を振るう新型コロナウイルス感染症(COVID-19)による影響の抑制を支援する。

 

新型コロナウイルス感染症の感染拡大により、工場稼働停止にともなうサプライチェーンの毀損や人工呼吸器をはじめとした各種医療機器の不足など、さまざまな影響が出てきている。

こうした中、世界各国で業種を問わず不足部品の臨時生産に協力しあい、ともに危機を乗り越えようとする動きが始まっている。

 

そこでこのたび同社では、自社のハイエンド3Dプリンティング技術を活かした、樹脂部品を中心とする受託製造事業を開始した。

新型コロナウイルス感染症による影響を受けてサプライチェーンの維持や見直しを図る事業者に向け、この技術によるオンデマンド生産で支援する。

必要な部品の形状やボリュームなど要望を聞いた上で、同社がこれまで産業用3Dプリンター事業で培ってきたノウハウを活かし、さまざまな素材や方式からそれぞれのニーズに合わせた提案を行う。

また、受託ボリュームに応じて国内3Dプリンター事業者へも協力体制を拡張し、より最適な支援を行う。

 

近年の産業用3Dプリンターは、航空・医療・自動車といった業界でも、最終製品に耐えうる材質・品質で部品を出力することが可能となっており、複雑な構造部品も短い時間と少ない手番で生産することができる。

 

 

 

技術・製品 話題-関連の記事

PAGE TOP