2017年10月10日

国立研究開発法人国立成育医療研究センター(五十嵐隆理事長)と大日本印刷(DNP)は、生体の腸に近い特性を示す立体臓器(ミニ腸)の創薬分野への応用に向けた共同研究を開始する。DNPが印刷技術を応用して開発した薄膜多層パターニング技術を利用して、2022年の供給開始を目指し、「ミニ腸」の安定した作製プロセスの開発などを行っていく。

 
国立成育医療研究センター研究所(松原洋一研究所長)再生医療センター 阿久津英憲生殖医療研究部長、梅澤明弘センター長、臓器移植センター 笠原群生センター長を中心とした研究グループは、2017年1月、ヒトのES細胞またはiPS細胞から「ミニ腸」を試験管内で創生することに、世界で初めて成功した。この「ミニ腸」は、筋肉の収縮によって消化した食べ物を移動させる「蠕動(ぜんどう)」運動や、物質の吸収・分泌といった生体の腸に近い機能を有するため、腸の難病の研究や創薬への応用が期待される。

 
国立成育医療研究センターとDNPは、2010年より幹細胞培養システムについての共同研究を開始し、「ミニ腸」の発見に至った。「ミニ腸」の作製にはDNPの培養器材が用いられており、今回、国立成育医療研究センターとDNPは新たに共同研究契約を締結し、「ミニ腸」の実用化に向けた共同研究を開始した。

 

 

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