2017年05月13日

大日本印刷(DNP)は、新たな商品との出会いとなったり生活者同士が商品価値を共有するプロセスとなる”ギフト消費”に注目し、2013年から半年ごとに定点調査を行い、生活者のギフト実施動向とその意識変化を捉えてきた。

 
スマートフォンやSNSの浸透などにより、生活者同士(CtoC)のコミュニケーションが多様化する中で、「お中元」や「お歳暮」が親子や兄弟・姉妹などの家族中心の贈り物としてカジュアルになったり、SNS上で低価格の商品を“ソーシャルギフト”として贈ったりするなど、“ギフト消費”の内容が変化してきている。今回はCtoCのギフトのやり取りに注目し、2016年6月、2017年2月に実施した定点調査の結果から、2016年1年間に生活者同士でやり取りされたギフト市場規模を推定し発表した。
 
 

2016年CtoCギフト市場規模は推計6兆0280億円

 

2016年の生活者同士で行われた日本のCtoCギフト市場規模は推計6兆0280億円。子供の成長やお祝い事などライフステージの変化のタイミングで贈られる「ライフイベントギフト」は50%以上を占め、3兆1,500億円となった。ギフト機会別にみると、「誕生日プレゼント」が1兆円と最も大きく、子供から大人まで誰もが贈り、贈られるギフト機会となっている。

 

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頻度の高い「旅行のお土産」や「日常的なプチギフト」の市場規模は2,000億円以上

 
生活者同士のコミュニケーションツールとして位置付けられる 「旅行のお土産」は1個あたりの平均単価が他のギフト機会と比較して低いにも関わらず、市場規模は3,030億円と推定される。同様に平均単価が最も低い「日常的なプチギフト」の市場規模は2,030億円と推定され、それぞれギフト市場規模上位10位以内にランクインしている。また、これらは年間の平均実施回数が他のギフト機会と比較して多いことが要因となっている。

 
このように、普段の生活の中で頻度高くやり取りされる「カジュアルギフト」は、スマートフォンやSNSの浸透により、日々の細やかな気持ちを表現することを重視するようになる風潮の中で、コミュニケーションツールとして位置付けられている。

 
【日常生活とギフトの実施状況に関する調査の概要】
調査期間:2016年6月2日~6日、2017年2月3日~6日
調査手法:インターネット調査
調査対象者:全国の16~79歳の男女
有効回答数:2600人

 

 

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