2016年04月15日

西井幾雄

西井幾雄会長

「JP2016情報・印刷産業展」を主催するJP産業展協会(西井幾雄会長)は4月8日、大阪市都島区の太閤園で「プレJP」を開催し、出展社・来場予定者ら100人が出席して交流するとともに、情報交換を行った。
今年度のJP展は、5月31日から6月10日まで開催される「drupa2016」を考慮し、drupa終了後の6月23日から25日までの3日間、インテックス大阪5号館を会場に開かれる。
40回目を迎える今回は86社・234小間(4月19日現在)の規模で「印刷とスマホで築く豊かな生活環境」をテーマに掲げ、地場産業印刷の活力を地域活性化に結び付けるジョイント策として印刷業界と発注者クライアントとで具体化していく意思を外部に示す。
同時に業界内部のテーマとしては、「付加価値づくり」を昨年に続いて継承。開催コンセプトの根底にある「中小印刷企業の明日の確立」に、「付加価値による企業文化の定着」の道筋を新たに加えて、マス大量固定化情報としての印刷物の在り方を「印刷製品に企画アイデアで付加価値をつけるコラボ技術」「生産設備や使い方に付加価値を提供する開発メーカー技術」の視点で整理充実させていく。
西井会長はあいさつの中で、「われわれ大阪の印刷企業は、JP展を盛り上げることが、明日を生き抜くためにも大事なことではないかと考えている。必ずしも完成された技術ではなくても、今後の方向性やこれから考えること、使う側からの要望が先か、メーカー側からの完成されたシステムが先か、実情追求の生の声を反映できる機会にしていきたい。明日の企業経営の礎を築くデジタル融合技術の数々を会場の中で見てもらい、広い意味での伝達メディアを意識してほしい」と方向性を示した。
「JP2016情報・印刷産業展」では会期中に「drupa報告会」を催すほか、「販促印刷博コンテスト」として付加価値づくりの成果となる印刷製品や加工製品、付加価値を生み出す機器やソフトなどを特設展示し、来場者が関心を持った3製品を投票する企画を実施する。
さらに、昨年から印刷にできる新たなマーケティング手法を創造定着させることを目的として、昨年からオフ輪バリアブル印刷で可能にする「集客とその人たちに対するさらなる情報提供」をどのような仕組みで実現するかをテーマとして、会場内での公開実証を試みている。
印刷物とデジタル機能の融合、あるいは紙媒体とスマホの融合をテーマに、商業オフ輪にバリアブルインクジェットヘッドを搭載した設備を持つ高速オフセット(橋本伸一社長)の協力を得て、新聞紙面上でバリアブル販促機能を、ITマーケティング機能を求める現状の「印刷市場に適合する仕組みづくり」として、2年目に当たる今回のJP展開催に合わせて、進化した仕組みが公開実証できるよう検討を重ねている。
今年のJP展では、その進化形としてスターティアが実施するAR販促技術を加えて、「出展社が独自に企画するキャンペーンの告知情報」を、テキストとURLでスマホに返すPUSH方式の「バリアブルARラリー」としてチャレンジするとしている。
このほかにも、「需要創出」を実現するには地場産業印刷が足場とする商店街や個店、一般企業の今日の印刷物あるいは技術への理解を必要となることから、初めての試みとなる大阪市営地下鉄5路線で車内吊りポスターを掲示(6月21日~23日)する。

 

 

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