2016年03月31日

産学協同の研究成果を発表

産学協同の研究成果を発表

日本プロモーショナル・マーケティング学会(上原征彦会長)は3月24日、東京・新富の日本印刷会館で「平成27年度研究助成論文発表会」を開催し、プロモーショナル・マーケティングの実務に役立つ、示唆を与える10の研究成果を発表した。

 
石川勉委員長(㈱JR東日本企画)は開会あいさつで「産学協同の活動がスタートして以来、この9年間で114件の論文に助成し、大変なアーカイブになってきた。何も考えずに戦っては産業の発展はない。学会の理論や合理を通じて、将来へ発展するための礎をつくっていきたいと思う」と述べた。

 
発表会では「消費者の『似合う』の変容と購買意図に対する影響―制御焦点理論を適用した日本とイタリアの国際比較―」(西井真祐子氏、早稲田大学大学院)「態度ロイヤリティ状況別の行動ロイヤルティ向上プログラム効果測定に関する研究」(剣持真氏、法政大学大学院)など、学術的・実務的にも優れた学術研究6点、実務研究3点、研究レポート1点が発表された。

 
各発表の最後には質疑応答の時間が設けられ、聴講者からは活発な質問・意見が飛び、発表会は大いに盛りあがりを見せた。

 

 

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