2016年03月15日

2015年(1~12月)の日本の総広告費は、前年比100・3%の6兆1710億円となり、4年連続で前年の実績を上回った。とくに「インターネット広告費」がふた桁成長し、全体をけん引したことが明らかになった。㈱電通(本社・東京都港区)が2月23日発表した。

 
2015年の総広告費は前年比100・3%と微増。背景として、ミラノ万博、企業業績の大幅な伸長、所得増への期待があったものの、前年の消費増税前の駆け込み需要や「ソチオリンピック2014」「2014FIFAワールドカップ ブラジル大会」開催に伴う反動減、海外経済の景気減速や個人消費の伸び悩みなどが挙げられる。

 
媒体別では、「新聞広告費」「雑誌広告費」「ラジオ広告費」「テレビメディア広告費」を合計したマスコミ4媒体広告費は2兆8699億円(前年比97・6%)である。

 
「新聞広告費」は5679億円(同93・8%)。新聞購読部数の減少や、前年の消費増税前の駆け込み需要の影響で、長期的な減少傾向を示している。「雑誌広告費」は2443億円(同97・7%)。雑誌業界を取り巻く環境は依然厳しいが、電子雑誌の定額制読み放題サービスは伸長。

 
「ラジオ広告費」は1254億円(同98・6%)。年初は前年の消費増税前の駆け込み需要を上回る出だしだったが、4月以降失速し、通年ではマイナス。「テレビメディア広告費」(地上波テレビ+衛生メディア関連)は、1兆9323億円(同98・8%)である。

 
「インターネット広告費」については、1兆1594億円(同110・2%)で、スマートフォン・動画・新しいアドテクノロジーを利用した広告が堅調に伸びた。

 
「プロモーションメディア広告費」は、2兆1417億円(同99・1%)となった。折込広告4687億円(同95・3%)、DM3829億円(同97・6%)、フリーペーパー730億円(同96・8%)が前年を下回った。折込広告費については、新聞部数減、折込枚数減、用紙サイズ縮小などが影響。

 
一方、屋外広告3188億円(同100・5%)、フリーマガジン1573億円(同100・7%)、POP1970億円(同100・3%)、展示・映像3062億円(同107・7%)などは堅調に伸びている。

 

 

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